建設工事の積算において、近年、大きな影響を与えているのが原材料費の高騰と労務単価の継続的な上昇です。鉄鋼材料の国際的な需給逼迫、燃料費・輸送費の増大、そして賃上げを背景とした公共工事設計労務単価の見直しにより、土木工事全般にわたって工事費の押し上げ圧力が続いています。

地山補強土工（鉄筋挿入工）の積算は、標準的な現場条件においては土木工事市場単価が広く用いられています。市場単価は、現場条件・削孔径・削孔長・足場条件などに応じた区分ごとに設定されており、多くの法面工事現場ではこの市場単価をベースに概算工事費が算出されます。

土木工事市場単価（鉄筋挿入工・ロックボルト工）の適用条件は以下のとおりです。

令和８年度においては、この市場単価や資材単価、燃料費等が上昇しており、令和６年度比で約７〜25%の上昇が確認されています。以下に標準的なモデルでの試算比較を示します。

【試算条件】

内訳を見ると、鉄筋挿入工の市場単価（現場条件�U）が11,400円/m → 12,200円/mへ上昇しているほか、足場工単価（4,760円/空m³ → 5,100円/空m³）、注入材料（セメントミルク：36,900円/m³ → 40,344円/m³）、削孔機械の上下移動費（20,200円/回 → 21,600円/回）なども軒並み上昇しています。のり面工（吹付のり枠工）においても6,007千円から6,501千円へと増加しており、工事費全体を押し上げています。

一方、以下のような条件に該当する場合は市場単価の適用外となり、歩掛に基づく積算が必要になります。

このような適用外条件に対応するための積算根拠として位置づけられているのが、一般社団法人 全国特定法面保護協会が令和７年６月に発行した「地山補強土工（鉄筋挿入工）標準積算マニュアル」の改定版です。

本マニュアルは、平成27年発行の「ロックボルト工積算資料(参考)」および「ロックボルト工積算例(参考)」を統合・発展させたものであり、積算例を含めて１冊に整理されています。市場単価が適用できない多様な現場条件――削孔径42〜90mm、削孔長7.0mまで――に対応した歩掛が掲載されており、特殊な施工条件における積算の根拠資料として活用されるものです。

市場単価が適用できる標準的な現場においては、まず最新の市場単価を用いた工事費積算を優先しつつ、適用外条件が生じる場合には本マニュアルを参照した歩掛積算を行うという、二段構えの積算対応が実務上の基本姿勢となります。

地すべり抑止杭工においては、「令和８年度版　国土交通省土木工事積算基準」に従い積算します。令和６年度から令和８年度にかけての工事費増加率は工法によって大きく異なり、以下のようになっています。

大口径ボーリングマシン工については積算基準の改定はなく、各種単価上昇の影響を受けた結果です。一方、ダウンザホールハンマ工については積算基準そのものが改定されており、増加率が大きくなっています。特にH形鋼の場合、設計杭径430mm以上において削孔径がワンランクアップとなったことが主因であり、さらに以下の要因が重なって増加率が最大80%に達しています。

鋼管についても同様の基準改定が行われており、約25%増となっています。

抑止杭工における工法選定は地盤条件によって異なりますが、積算においても工法の選択が工事費に直結します。以下に標準的な試算条件での比較を示します。

【試算条件】

本試算条件では、ダウンザホールハンマ工の方が約851千円/本（約11.5%）安価となっており、施工方法^※１および仮設費しだいでは、ダウンザホールハンマ工が最適となるケースがあります。

一般的な工法選定の考え方は以下のとおりです。

工法の適用判断は地盤条件および施工条件を十分に把握したうえで適切に行うことが、非常に重要です。

今回の積算基準改定・単価改定が実務に与える影響を整理すると、以下の点が特に重要です。

今回取り上げた地山補強土工（鉄筋挿入工）および地すべり抑止杭工の積算は、単価改定・基準改定が重なったことにより、手作業での対応はこれまで以上に煩雑になっています。最新の歩掛・単価・積算基準に対応した設計計算システムを活用することで、設計から積算まで一貫した精度の高い業務遂行が可能になります。